リスクを避けた計画性の高いスケジュールで退職しよう

退職までのスケジュールを立てよう

円満に退社しよう

退職を考えた際に、しっかりと計画を立てることが大切です。行き当たりばったりで辞めることは自分にも不都合であり、会社にとっても迷惑をかけることになります。自分をお世話してくれた会社に最後に不義理をはたらいて辞めていくのはあまりにも後味が悪いですよね。
そこで、円満退社の秘訣であるスケジュール作成と押さえるべきポイントを紹介します。

スケジュール作成の注意点

円満退社をするには欠かせないスケジュール作成ですが、まずは会社の都合をしっかりと考えたスケジュールにすることが大切です。業務の引き継ぎや会社側が後任を決める期間を諸々考えると、最低でも2ヶ月前には上司に退職の意思表示をすることが妥当です。可能であるならば3ヶ月前が理想です。職種によっては繁忙期を避ける、プロジェクトの都合に合わせるといった配慮もできます。引き留めに合うことも考えて、無理のない時期を選択しましょう。
また、このスケジュール作成には時間だけではなくお金の試算も必要です。転職先が決まっていない場合は失業期間を過ごす生活費や、社宅にお世話になっていた場合は新しい住居先の敷金礼金といった引越し資金も必要となる場合があります。失業保険の給付は最低でも4ヶ月先の話になるので、今の貯蓄や退職金をしっかりと考慮したスケジュールを立てましょう。

退職の流れ

スケジュールの作成を実際にしていく時に指標となるように、具体的な流れを紹介します。
まず2ヶ月前のすべきことです。直属の上司への退職の意思表示です。そしてこの後に注意すべき点は、6ヶ月分の生活費があるかどうか、家族に相談して転職を納得してもらっているか、就業規則で退職手続きや条件を確認したか、有給休暇の残り日数を確認して退職日を上司と決定したか。以上の4点となります。

そして退職1ヶ月前のスケジュールで組み込むべきことは、退職願の提出と業務の引き継ぎです。すべき事としては、日付と印鑑・誤字など誤りがないかを確認して退職願を提出する、引き継ぐ相手の決定、そして引き継ぎに関する話し合いと資料の作成となります。また、転職先が決まっている場合は転職先に滞りなく退職の準備が進んでいることを連絡しましょう。
10日前には、挨拶状の手配と取引先への挨拶回りをしましょう。他には、パソコンのデータ削除、自分宛の郵便物の送付先を後任者へ変更、年金手帳と雇用保険被保険者証の受け取り、貸与されたものの返却となります。
最後に当日にすべきことです。担当業務の処理確認、退職後にトラブルがあった場合を想定して連絡先を上司に伝える、最後に挨拶状や挨拶メールを送る、これらを忘れず行ってください。
以上をよく意識して、退職のスケジュールを立てましょう。